Agile Cat — in the cloud

100G ファイバーによる 都心ネットワークが急成長していく:それを示す1枚のチャート!

Posted in .Selected, Data Center Trends, Network, Research by on September 3, 2015
IHS Forecasts Huge Growth for 100 Gigabit Optical Ports as Operators Increase Network Capacity
Published: Aug 11, 2015
__ Market Wired
CAMBRIDGE, MA, Aug 11, 2015 (Marketwired via COMTEX) — Coherent 100G port shipments for metro regional optical networks grew 145 percent in 2014 from the prior year, and are anticipated to grow another 118 percent in 2015, predicts IHS.
CAMBRIDGE, MA ー メトロ・リージョン向けのオプティカル・ネットワークにおける、Chherent 100G ポートの出荷台数が、2013年と2014年との比較で 145% の成長を遂げているが、2015年も引き続いて、118% の成長が予測されると IHS が述べている。
Fiber NetworksFlickr
“Adoption of 100G coherent technology has surged, first in long haul networks and now becoming a material part of metro networks. The expansion of 100G into new markets was the catalyst for our 100G+ coherent optical ports report, which provides an accurate, in-depth picture of how 100G technology is being used today and how it’ll be used in the future as the landscape grows increasingly complex,” said Andrew Schmitt, research director for carrier transport networking at IHS.
IHS の Research Director for Carrier Transport Networking である Andrew Schmitt は、「100G コヒレント・テクノロジーの採用だが、最初は長距離ネットワークから始まり、いまではメトロ・ネットワークの物理パートとして急増し始めている。新たなマーケットへ向けた 100G の拡大は、当社の 100G+ コヒレント・オプティカル・ポートを促進させるものであった。それにより、現時点で採用されている 100G テクノロジーに関する、詳細かつ正確な情報を提供できるようになった。そして、将来におけるネットワークの成長が、いま以上に複雑になるにつれて、どのように 100G が利用されるのかを指し示す、レポートの提供が可能になった」と述べている。
“100G is poised to explode in 2016 as new equipment built specifically for the metro reaches the market, allowing 100G technology to economically reach new portions of the network such as metro edge and metro regional,” Schmitt said.
さらに Schmitt は、「メトロ・マーケットのための新たな機器が、2016年に市場に投入されるとき、100G テクノロジーは爆発的に飛躍するだろう。つまり、メトロ・エッジやメトロ・リージョンといった、ネットワークの新しいパートへ向けて、経済性を伴う 100G テクノロジーが到達することになる」と、付け加えている。
2014 was a banner year for 100G port shipments, led by massive purchases in China from China Mobile.
100G ポートの出荷が、2014年に大きく伸びたのは、中国マーケットで China Moble が大量に購入したからである。
Most of 100G coherent technology deployed in 2014 was for long haul applications, but metro regional (<600km) and metro access (<80km) applications will start ramping in 2016.
2014年にディプロイされた 100G コヒレント・テクノロジーの大半は、長距離ネットワークに応用されるものであったが、メトロ・リージョナル (<600km) とメトロ・アクセス (<80km) への適用が、2016年から始まっていくだろう。
100G market share is concentrated in a small circle of players: Alcatel-Lucent, Ciena, Huawei, Infinera and ZTE; the only potential catalyst for shifts will come from deployment in shorter reach metro and datacenter applications-the next growth vector for 100G.
現時点における 100G のマーケット・シェアは、Alcatel-Lucent/Ciena/Huawei/Infinera/ZTE といった、一定のプレーヤーに集中している。そこからのシフトを引き起こすための潜在的なニーズは、メトロやデータセンターへのリーチという短距離での応用であり、次の成長ベクトルを 100G に与えるものとなる。
Sometime in 2017-2018, 100G coherent will make another quantum jump, displacing 10G in the 80km or less metro-access market.
2017年〜2018年の何処かで、100G コヒレント・テクノロジーは、次の爆発的なジャンプを達成し、80km 以内のメトロ・アクセス市場で、これまでの 10G をリプレイスしていくだろう。
The 20-page “IHS Infonetics 100G+ Coherent Optical Equipment Ports” market size, vendor market share and forecast report provides detailed granularity for 100G+ coherent and non-coherent port shipments on optical transport equipment, tracking the evolution of 100G as operators increase the flexibility and capacity of their networks. The report tracks 100G by application, including metro regional, metro access and long haul, as well as specific technology derivatives such as flex-coherent and direct-detect 100G. To purchase the report, please visit
“IHS Infonetics 100G+ Coherent Optical Equipment Ports” は 20ページの構成となっており、マーケットの規模や、ベンダーごとのシェア、今後の予測などをレポートするものとなっている。そして、オプティカル通信機器マーケットにおける、コヒレントおよび非コヒレント 100G+ ポートの出荷について、詳細な情報を提供する。したがって、各種事業者たちが、自社ネットワークの柔軟性を高め、キャパシティを増大するときのための、100G に関するトラッキングが可能となる。このレポートは、メトロ・リージョンとメトロ・アクセスに加えて、長距離ネットワークにおける 100G 適用を追跡するものである。また、それに加えて、フレックス・コヒレントや Direct-Detect 100G といった、派生テクノロジーについてもレポートしている。このレポートを購入に際しては、 にアクセスして欲しい。
Network文中にもあるように、メトロ・リージョナル (<600km) とメトロ・アクセス (<80km) という近距離ネットワークへ、長距離海底ケーブルで培われたテクノロジーが適用されていくのですね! アジアの 100G 関連ニュースを並べてみても、ほとんどが長距離ネットワークに関するものですが、今後は様変わりしていくのでしょうね。 ネットワークに、どのような未来が訪れるのかと想像すると、とてもワクワクしてきます! _AC Stamp
Oct 2014 – AAG Upgrades Trans-Pacific Submarine Cable Network with Ciena
Oct 2014 – Pacnet Selects BTI Systems as Vendor of Choice for 100GE Metro 
Jan 2015 – Telstra to sell 100G service on subsea cables
Jan 2015 – Verizon Extends Its 100G Network in Asia-Pacific
Feb 2015 – Sydney to Perth at 100Gb/s
May 2015 – Telstra Extends Global PEN Platform into the Optical Layer
May 2015 – Alcatel-Lucent and Chuan Wei to set up 100G network in Cambodia
Jun 2015 – SLT enhances global connectivity options
Google の 60Tbps 太平洋海底ケーブルは、どのような未来を見せてくれるのか?
NTT が 専用線 クラウド接続を提供:ハイブリッド化は 促進されるのか?
香港の Global Cloud Xchange が、シンガポールとインドを海底ケーブルでつなぐ!
Google Cloud Platform の圧倒的なネットワーク能力: HTC がユーザー企業として賞賛!
Huawei が ジョホールバールに、独自の Cloud Exchange をオープンする!
HTTP/2 の調査: Web の速度を 10倍〜40倍にアップし、将来の暗号化を視野にいれる!

どれくらいの頻度で メール・チェックしますか? アメリカでの調査結果を1枚のチャートで!

Posted in .Chronicle, Post-PC, Research by on September 2, 2015
People either check email all the time, or barely at all
Matt Rosoff – Aug. 17, 2015
_ Business Insider
When it comes to checking your email, it’s either feast or famine.
According to this chart from Statista, based on stats from email marketing company BlueHornet, almost 34% of American consumers say they check their email “throughout the day.” Mobile is a huge reason for this: The same survey found that consumers look at their phone more than 150 times a day, on average.
Eメール・マーケティング会社である BlueHornet の統計データをベースに、Statista がチャートを作ってくれた。 それによると、米国のコンシューマのうち、約 34% の人々が、1日に何度となく電子メールをチェックすると回答している。そして、この調査の背景には、モバイルという大きな存在がある。つまり、平均的なコンシューマーは、自分のモバイル・デバイスを、1日あたり 150 回倍以上も触っていることが分かったのだ。
But if you’re not checking email constantly, you’re probably barely checking at all — the biggest group (39%) was people who check their email only 1 to 3 times a day.
そして、あなたが、それほど電子メールをチェックしない人であっても、大まかなところで、だいたいはチェックしていることになる。この調査における最大のグループ(39%)は、1日に 1回〜3回 はメールをチェックすると回答している人々であった。
research_55まず最初に、お断りしておきますが、この調査はコンシューマ・ユーザーに対するものであり、連絡手段としてメールを用いる会社員ユーザーを、対象としたものではないようです。 言い換えるなら、あくまでも、個人のメール・アカウントを対象にした、調査の結果となるのでしょう。 その上で、ご自身のメール・チェックの頻度を確認してみてください。 Agile_Cat の場合は、多数派の 1回〜3回/日となりますが、見忘れてしまう日もあります。 そして、よくよく考えてみると、Facebook の Messenger や Group を使うようになってから、メールへの依存度が激減していることが分かります。 先日、ある方と話していたら、そちらの会社では、新人教育のカリキュラムに、メールの使い方を加えたとのことです。若い人たちの、スマホの使い方を前提にすると、メールへの依存度は、これからも減っていくのでしょうね。_AC Stamp
Facebook と Google によりソーシャル・ログインの 80% が占有されている
シャドウ IT と 人気アプリの関係:1300万人を対象とした調査結果
それぞれのモバイル・ユーザーが、お気に入り Top-4 アプリを多用している
Google 調査: メール・エクスチェンジの約 50% が、依然として暗号化されていない

IoT と 自動車損保:明確な Win Win モデルが実現するだろう

Posted in .Selected, IoT, Research by on September 1, 2015
Auto insurers are using the Internet of Things to monitor drivers and cut costs
John Greenough – Aug. 27, 2015
_ Business Insider
Auto insurers like Progressive, Allstate, and State Farm are using the Internet of Things (IoT) to monitor drivers’ habits, including changes in speed, how often they drive, and the time of day they drive. For insurance firms, the expectation is that this will lead to lower costs through a better ability to assess clients’ risk levels. For consumers, this means better premium rates — assuming they drive well.
Progressive, Allstate, and State Farm といった自動車保険会社は、顧客であるドライバーの習慣をモニターするために Internet of Things(IoTを)を用いて、彼らが運転する際のスピードの変化や、運転する頻度や時間帯を記録している。保険会社が期待するのは、クライアントの危険レベルを評価するための、効率の良い能力を実現し、コスト削減につなげていくことである。消費者にとっては、自身が安全なドライバーであるなら、保険料率が引き下げられることを意味する。
US Free wayThe most prevalent way of monitoring driving habits is by using On Board Diagnostic (OBD-II) dongles, or plugs, that send analytics about the driver’s driving habits back to the insurance company. The dongles are plugged into the car’s port under the steering wheel. We estimate that there are 155 million cars currently on the road in North America that are compatible with OBD-II dongles, and this number will grow as cars from prior to 1996 are pulled off the road and replaced by new models.
運転の習慣をモニターする上で、最も行き渡っている方法は、On Board Diagnostic(OBD-II)のドングルおよびプラグを用いて、ドライバーの習慣を保険会社に送信し、その結果を分析するというものである。このドングルは、ステアリングホイールの下で、車載のポートに接続されている。私たちは、North America の路上に 1億5500万台の自動車が存在し、それと同数の OBD-II ドングルが配置されていると推測している。そして、この数は、利用が開始された1996年以前から、自動車の台数につれて増加し、また、新しいモデルにより置き換えられている。
In a new report from BI Intelligence, we examine the impact of the IoT on the insurance industry. We analyze current US insurance markets — including the auto, health, life, and property insurance markets — and look at ways insurers are integrating IoT devices.
BI Intelligence の新しいレポートは、IoT が保険業界に与えた影響を調査するものである。私たちは、自動車、健康、生命、不動産などのマーケットを含む、現在のアメリカにおける保険市場を分析し、保険会社が IoT デバイスを統合する方式を確認してきた。
Auto Insurers ChartBI Intelligence
注記: 上記のチャートは、トラックの事故と、セイフティー装置の有無について、その関連性を示しているようです。 こうしたデータがベースになって保険の料率が決まり、そこに事故に関するモニタリング・データが加われば、ほとんど人手を介さずに、責任の比率などが算出できるはずです。 ちなみに、チャートの各項目は、以下のように訳すのでしょう:
  • Lane Departure = 車線はみ出し
  • Improper Lane Change = 無理な車線変更
  • Unsafe Speed = 無理な速度
  • Unsafe Following Distance = 車間距離の不足
  • Rollover = 転覆/転倒事故
  • Rear-End Collision = 追突事故
Here are some key points from the report:
  • Auto insurers are the leading adopters of usage-based insurance (UBI) models. By 2020, over 50 million US drivers will have tried UBI insurance, according to our estimates.
  • 自動車損保は、Useage Based Insurance(UBI)モデルの適用において、他をリードしている。私たちの見積もりによると、2020年までに 5000万人のアメリカ人ドライバーが、UBI 保険を試すことになるだろう。
  • Auto insurers are offering clients the opportunity to potentially lower their premiums by allowing the insurance company to monitor their driving habits.
  • 自動車の損保において、ドライバーたちが保険会社に対して、自身の運転に関する習慣をモニターさせるなら、その保険料率を引き下げるチャンスが生じてくる。
  • The IoT is also helping other insurers reduce risk and mitigate costs.
  • IoT は、他の保険に関しても、リスクを低減し、コストを緩和する方向で機能していく。
  • Home insurance companies are incentivizing customers to install connected devices that warn of potential danger to properties.
  • 火災保険会社は、不動産に対する潜在な危険を警告するために、デバイスを配置接続することを奨励している。
  • IoT-based analytics can be used to predict future events, such as major weather patterns. This can help insurers better price policies and prepare customers for upcoming incidents, which should help reduce damages.
  • IoTベースの分析により、主要な気象パターンなどの、将来における出来事を予測できるようになる。それにより保険会社は、より適切な価格政策を促進し、被害を軽減する必要のある顧客に対して、災害への備えを促すことが可能になる。
  • Property insurance companies are increasingly using drones to assess damages after an incident has occurred. Consulting firm Cognizant estimates that drones will make insurance adjusters’ work flow 40%-50% more efficient.
  • 火災保険会社は、災害が発生した後の損害を把握するために、ドローンの利用頻度を高めていく。コンサルティング会社である Cognizant の見積もりによると、ドローンの活用により保険調停者の作業が、40%〜50% も効率化されるという。
IoTどこかで、IoT と保険は相性が良いという話を聞いたことがあるのですが、こうして根拠を並べてもらえると、ものすごく分かりやすいですね。 それぞれの事故における責任の比率を、人手に頼って確定させていくのでは、あまりにもコストが掛かりすぎますし、それが保険の料金にも跳ね返っているはずなのです。 ただ、ひとつ心配なのは、モニタリングだけで全てが分かるのかという点です。 最終的には、事故の当事者と、保険会社の担当者が、話し合うはずなので、そのあたりも大丈夫だと信じたいですね。 _AC Stamp
Google セルフ・ドライブ・カーの、もらい事故レポート: 追突されて4人が イテテ!
Hardware の調査:IoT によるイノベーションは、新たなハードウェアが具現化していく
IoT の調査: 各種デバイスが生成するデータの、90% 以上が廃棄されているという現実
NTT Docomo が IoT で動き出す:ここでも Gemalto を採用するようだ!
Google が自動車損保にアプローチ:容易な比較のためのツールとは?

APAC のモバイル・エンタープライズは、2015年で US$22B の規模にいたる:VMware

Posted in .Selected, Asia, Enterprise Social, Hybrid, Research, VMware by on August 27, 2015
Mobility to transform biz processes, says VMware
Bengaluru, DHNS – Aug 26, 2015
_ Deccan Herald
VMware, a global leader in cloud infrastructure and business mobility, on Tuesday reiterated its strategy to help customers in India realise the benefits of business mobility and transform their business processes.
クラウド・インフラおよびビジネス・モビリティにおいて、世界をリードしている VMware であるが、India のユーザー企業に対してビジネス・モビリティのメリットを提供し、また、ビジネス・プロセスの変革を支援するための戦略を実現していくと、この火曜日に改めて表明した。
Mobile ComputingFlickr
Cory M. Grenier
Addressing reporters, End-User Computing Asia Pacific and Japan Vice President Sanjay K Deshmukh said, “The company’s strategy aims to free businesses from more than a decade of client-server focused IT, which enabled mobile access to a limited number of productivity applications, and now deliver a more user and application-centric experience.”
同社の End-User Computing Asia Pacific and Japan VP である Sanjay K Deshmukh はレポーターたちに向かって、「VMware の戦略は、クライアント・サーバーという、10年以上も昔のスタイルに依存している情シスを変革することで、ユーザー企業に自由を与えるものだ。つまり、限定されたプロダクティビティ・アプリに対するモバイル・アクセスを実現し、これまで以上にユーザーとアプリにフォーカスした、エクスペリエンスを提供するものだ」と述べた。
The total addressable enterprise mobility solutions industry in the Asia Pacific region, which includes applications, devices, security, middleware, and professional services, is expected to grow from $22 billion in 2015 to $26.7 billion by 2017. The market in India is also expected to grow from $1.7 billion in 2015 to $2.3 billion in 2017 over the same period.
アプリ/デバイス/セキュリティ/ミドルウェア/プロフェッショナル・サービスなどで構成される、エンタープライズ・モビリティ・ソリューション業界に、Asia Pacific リージョンで取り組む業界は、2015年の $22 billion から 2017年の $26.7 billion へと、そのビジネスを成長させていくだろう。 そして、同じ期間において、India のマーケットも $1.7 billion から $2.3 billion へと成長していく。
“With Indian organisations paying close attention to the future of business processes in the mobile-cloud era, we believe that India is on the cusp of the next major technology wave in the Asia Pacific region,” said Deshmukh.
Deshmukh は、「 India の企業や組織が、モバイル・クラウド時代における、ビジネス・プロセスの将来に注目して欲しいと願う。 そうすれば、次世代 Asia Pacific における、大きなテクノロジーの波に、India は先頭を切って乗っていけると信じている」と述べている。
Hybrid platform
“With a new generation of smartphone-powered workers who have easier access to end-user devices and network connectivity, businesses here are prioritising and reorienting themselves around mobile innovation, apps and services,” he said.
VMware offers a unified hybrid cloud platform that creates business innovation, new business models and delivers new applications instantly and securely to internal and external customers on any device.
VMware は、ビジネスにイノベーションと新しいモデルをもたらすための、統一したハイブリッド・クラウド・プラットフォームを提供していく。そして、組織の内部および外部で、あらゆるデバイスを用いるユーザーに対して、迅速かつ確実に新たなアプリを提供していくと、述べている。
Asia Pacific今年の初めに IDC が予測した数字によると、2018年のグローバルにおけるクラウド総支出は $127 bollion とのことです。 そして、その前年である 2017年の時点で、APAC でのエンタープライズ・モビリティは $26.7 billion にいたると、VMware は予測しているわけです。 後者の方には、アプリだけではなくデバイスも含まれるため、シンプルに比較することはできませんが、APAC と Mobile の双方に、大きなパワーが宿っていると感じられます。 そして、インドのような巨大なマーケットが、マーケット全体をモバイルへ向けて引っ張っていくなら、それにつれて、費用対効果も向上するはずです。 日本も、この流に乗っていけると良いですね! _AC Stamp
モバイルの波は コンシューマだけでなく、エンタープライズも 呑み込み始めている
香港の Global Cloud Xchange が、シンガポールとインドを海底ケーブルでつなぐ!
Equinix が シンガポール DC を再拡張:Singtel に続く二番手の規模へ!
Huawei が ジョホールバールに、独自の Cloud Exchange をオープンする!

Black Monday 2015 : 大手クラウド・プロバイダーたちの株価は、どれほど下落したのか? それを示す1枚のチャート

Posted in .Chronicle, Amazon, Apple, Facebook, Google, Microsoft, Netflix, Research, Twitter by on August 26, 2015
August has been a brutal month for some tech stocks
Matt Rosoff – Aug. 25, 2015, 9:51 AM
_ Business Insider
Monday’s stock market bloodbath capped off what was already shaping up to be a difficult month for tech stocks.
Screen Shot 2015-08-26 at 2.08.23 AMStatista charted the biggest losers for us as of market close on Monday August 24 — which some are calling Black Monday due to the huge drop in shares across the globe.
Statista が作成したチャートは、Monday August 24 のマーケットが閉まった時点で、下げ幅の大きかったハイテク企業の状況を示すものとなっている。世界中の株価を暴落させた今回の出来事について、何人かの人々は Black Monday と表現している。
But Tuesday morning saw a huge rally underway, so a lot of these losses are already being erased — for instance, Netflix is up more than 7% a few minutes after the market opened.
しかし、火曜日の朝のマーケットは、継続して大幅に反発しているため、これらの損失の多くは、すでに回復されているようだ。たとえば、Netflix などは、マーケットがオープンした数分後に、7% 以上のアップを記録している。
research_55株というものと、まったくご縁のない Agile_Cat ですが、これだけの騒ぎになると、やはり気になります。 こうしてチャートを眺めてみると(Twitter は別の事情を抱えているようですが)、グローバル展開が急速に進んでいる Netflix や、ビジネスにおける中国の比重が大きい LinkedIn と Apple が、株価を大きく下げていたという感じがします。 その点、他と比べて Google の下げ幅が小さいのですが、中国と戦い続けてきた成果と見るべきなのでしょうかね :)  _AC Stamp
Apple が Foxconn と提携して、中国本土にデータセンターを構築か?
世界最大の iPhone マーケットは? ここでも 中国が Top に立ったようだ!
今週のアジア 2/1〜2/7:北京政府 と ソーシャル・メディア の 新しい関係が?
驚愕的中国検索市場: Baidu は大苦戦で、Google はボロボロ
Google と 中国政府の予定調和を分析する

オンライン出版とトラフィック誘導: Facebook と Google Search が逆転したようだ!

Posted in .Selected, Advertising, Facebook, Google, Research, Social, Strategy by on August 21, 2015
Facebook is now more important than Google for online publishers
Jillian D’Onfro – Aug. 18, 2015
_ Business Insider
Facebook is starting to drive more traffic to digital media websites than Google is, according to new data from, an analytics firm which collects data for about 400 digital publishers, including Conde Nast, Reuters, Mashable, and The Atlantic. の最新データによると、デジタル・メディアの Web サイトへ向けたトラフィック誘導において、Facebook が Google を上回り始めたようだ。なお、同社の調査では、Conde Nast/Reuters/Mashable/The Atlantic などを含む、約 400 のデジタル出版社からデータが収集されているという。
Facebook GlobalFlickr
Duncan Hull
Facebook’s rise has been slow and steady since at least 2012, as it has been gradually wining referral traffic marketshare from Google Sites, which includes properties like Google News and web search.
2012年あたりから、Facebook のトラフィックは、徐々にではあるが着実に上昇している。その様子はというと、Google News や Google Search を含む Google サイトから、ゆっくりとワインでも楽しむかのごとく、Facebook がリフェラル・トラフィックのシェアを奪い取っているように見える。
Instead of SEO experts popping up everywhere, now it’s social media optimizers.
何処であっても登場してくる SEO 専門家に代えて、いまや ソーシャル・メディアが、オプティマイザーになろうとしているのだ。
A shift like this lends some credence to the theory that the world’s biggest publishers saw a dramatic drop in web traffic in April  because of a Facebook algorithm tweak rolled out around the same time. (A Facebook spokesperson told Business Insider that it didn’t see an overall decline in aggregated referral traffic in April.)
このシフトに関しては、世界の大手パブリッシャーたちの Web トラフィックが、この 4月に大きく低下しているということで、なんらかの論理的な信憑性が付与される。なぜなら、そのタイミングで Facebook のアルゴリズムが、微妙に調整されていたからだ。( Facebook のスポークスマンは Business Insider に対して、この 4月に収集されたトラフィックの全体量が、減少していることはないと語っていた)
Here’s the main chart showing the traffic referral trend:
Parsely Chart_1
And here’s where’s network gets most of its referral traffic overall:
以下は、 が取得した、全体的なリフェラル・トラフックの内訳である:
Parsely Chart_2
This shift comes even as Facebook reveals ambitions to get more of that content on its own site.
このシフトが明らかにする、もう1つの視点は、そのサイトに大量のコンテントを集約しようとする、Facebook の大いなる野望である。
Facebook launched its much discussed publishing product — Instant Articles — earlier this summer to let media companies post their articles directly to its iOS app. Although multiple reports have pointed to an upcoming onslaught of more Instant Articles from publishers like The New York Times and The Atlantic, those floodgates haven’t opened quite yet.
Facebook は、この夏が始まったころに、Instant Articles というパブリッシング・プロダクトを立ちあげ、また、喧々諤々の議論を引き起こしている。このプロダクトは、それぞれのメディアの記事を、iOS アプリからダイレクトにポストさせようとするものだ。したがって、The New York Times や The Atlantic といった大手パブリッシャーから、この Instant Articles に対する猛烈な反発があったと、いくつかのレポートが指摘している。 そして、このゲートは、いまだにオープンされていない
Facebook also just completely revamped its blogging product, Notes, to make it easier for them to write and read long-form stories (it looks like a Medium-competitor).
さらに Facebook は、ブログ作成のためのプロダクトである Notes を刷新している。つまり、長文のストーリーであっても、ユーザーたちは容易に、Write/Read できるようになる。(ある種の、メディアに対する競合とも思える)
Happily for Facebook, not all of the new traffic it’s funneling to digital sites comes for free.
Facebook にとって幸いなことに、それらのデジタル・サイトに流し込む新しいトラフィックの、すべてを無償にする必要もないのだ。
BuzzFeed, for example, spent millions of dollars last year to promote its clients’ ads, according to internal financial documents published by Gawker, and many other digital publications will occasionally pay to boost well-performing posts.
Gawker が内部的に公表した財務書類によると、たとえば昨年の BuzzFeed のケースでは、同社におけるクライアントの広告を展開するために、(Facebook に対する)膨大な支出が計上されている。また、数多くのデジタル出版物も、自身の記事の PV を稼ぐために、Facebook アドに対して支払うというケースが多いのだ。
SEE ALSO: Meet the scrappy team of Facebookers whose ‘explicit goal is to get you off Facebook’
facebookこの、Google と Facebook の拮抗については、別件の仕事で「These Charts Reveal How Google And Facebook Run The Internet」という記事を訳していたので、かなり近づいていると感じていました。 そして Facebook は、単にリフェラルを増やすだけではなく、たとえば BuzzFeed などへのリンクを避け、オリジナル・サイトを抽出するなど、そのアルゴリズムを洗練させてきたようです。おそらく、Google と Facebook の闘いは続くと思いますが、Facbeook が特別なポジションを確保したのも間違いないでしょう。 前述の記事は、「あらゆる SEO に関する議論は、真っ先に Google とつながるだけに、原則として終始したと言えるだろう。 そして、トラフィックの成長が主たる関心事となる、ニュース・コンテント・サイトにおけるソーシャル戦略の中核には、Facebook が居座ることになるはずだ」と結論づけていました。 _AC Stamp
Facebook 2015-Q2 決算:欧米だけに依存しない、グローバル戦略が実を結んできた!
ヒマ になると Facebook を見てしまう、私たちの脳内ネットワークを UCLA が分析した!
Facebook の モバイル広告: すべての収益の 75% を埋めつくす、すばらしい成長を達成!
Facebook Messenger for Android が、10億ダウンロードを達成!
Instagram の規模は、2020年には $3.8 billion を超える! – Merrill Lynch

IoT 開発でトップを走る Asia-Pacific! そして、開発環境としては Microsoft Azure の支配が始まったようだ!

Posted in .Selected, Asia, IoT, Microsoft, Research by on August 20, 2015
Asia-Pacific Ahead of North America in Internet of Things Development: Report
Chris Burt – July 31, 2015
_ the whir
Developers are working on analytics and big data apps for the Internet of Things much more than connected devices like home appliances and cars, according to a new report from Evans Data Corporation. The survey shows that IoT development is shifting rapidly to the cloud, and also offers several more surprising takeaways.
データの分析やビッグ・データ・アプリに取り組んでいる開発者たちは、家電製品や自動車などに接続されたデバイスというより、圧倒的に Internet of Things を意識していると、Evans Data Corporation の最新レポートが示している。さらに、このレポートは、IoT の開発が急速にクラウド・シフトし、また、いくつかの驚くべき展開を提示するとも述べている。
Among the 578 developers surveyed, 37.9 percent of apps are currently being developed in the cloud. Within the next year, that number will rise to 49.6 percent, and 94.5 percent have plans to build IoT apps in the cloud at some point.
調査の対象となった 578人の開発者のうち、現時点でクラウド上で開発していると答えたのは 37.9% にも昇る。なお、その数字は、来年には 49.6% に上昇するとされるが、クラウド上での IoT アプリ構築を、どこかの時点で計画しているというケースが 94.5% に達している。
IoT-Global-Dev-2015 06Most IoT developers (79 percent) spend a quarter of their time or more on analytics and databases, while 42 percent focus on big data. Fifty-five percent connect to devices primarily through the cloud, versus only 32 percent using a hub or middle tier.
大半の IoT 開発者 (79%) は、自身に与えられた時間の 1/4 以上を、分析とデータベースに費やしており、また、42% がビッグ・データフォーカスしている。そして、55% の開発者は、IoT に関するデバイスを、クラウドを介して接続していると答え、また、32% の開発者は、ハブもしくは中間層を用いていると答えている。
IoT development is split regionally, but not exactly in the traditional way of Internet development, as developers in the Asia-Pacific region are most likely to be working on IoT projects (26 percent), ahead of North America (23 percent), which is closely followed by South America (22 percent) while the EMEA region lags at 17 percent.
従来からのインターネットに関連する開発とは別に、IoT に関する開発を、地域ごとに調べてみた。そうしたところ、Asia-Pacific のデベロッパーが、最も高い比率で IoT プロジェクト (26%) に関わっていた。その後に、North America (23%)、South America (22%)、EMEA (17%) が続いている。
The devices receiving the most attention from developers are workplace tools, which are the focus of 15.8 percent of all IoT app development, as opposed to home appliances and connected cars, which are being worked on by only 6.1 and 4.9 percent of developers, respectively. Similarly, commercial ISV applications and custom apps for system integrators and value-added resellers are the most common type of app in development, at 36.5 and 31.8 percent respectively, followed by enterprise apps at 18.3 percent.
そして、開発者たちが最も注目しているデバイスは Workplace Tools であり、すべての IoT アプリ開発の 15.8% という結果であった。それとは対照的に、家電や自動車に関連するデバイスは、それぞれが 6.1% と 6.4% というレベルに留まっている。同じように、開発中の最も一般的なアプリのタイプについても調べてみた。 その結果は、SI (system integrators) および VAR (value-added resellers) 向けの、商用 ISV アプリが 36.5% であり、カスタム・アプリが 31.8% というものであった。エンタプライズ・アプリに関しては、それに続く 18.3% というレベルであった。
Microsoft, which added real-time developer tools for big data and IoT to Azure last October, also provides the dominant platform for IoT development, as 94 percent use a version of Windows.
昨年 10月のことだが、Microsoft は Azure に Big Data と IoT のためのリアルタイム・デベロッパー・ツールを追加している。 そして、IoT 開発における 94% がWindows を使用するというふうに、この分野における支配的なプラットフォームを提供している。
The top concern for 21.2 percent of developers is security, followed by technology exceeding demand for 15.8 percent. While security often appears near the top of lists of barriers and concerns relating to tech adoption, the notion that the demand may not support the industry’s IoT direction is likely a cause for concern, or at least further study, among companies working on it.
開発者にとって最大の懸念は、21.2% のセキュリティであり、また、15.8% が要求に耐え得るテクノロジーだと答えていた。採用するテクノロジーに関する障害と懸念のリストでは、多くのケースにおいてセキュリティが1位に登場している。ただし、製造業における IoT の方向性になると、そのような懸念は相対的に希薄なものとなる。 つまり、調査や研究のレベルというより、現実的な取り組みが進んでいるのであろう。
The Internet of Things and cloud computing are not just closely associated by developers. A Canonical survey from January showed that one third of enterprises say the IoT will be the biggest factor driving cloud adoption in the future.
開発者の観点からは、現時点における Internet of Things と Cloud Computing が、密接に関連付けられているとは言えないようだ。ただし、この1月から実施されている正式な調査では、その対象となった企業の 1/3 が、クラウドの採用を促進する最大の要因として、IoT の存在を指摘している
IoTソースが Evens Data の有償レポートであり、ちょっと意味が分かりにくいところが有りますが、APAC における IoT 開発は順調に進んでいるようですね。 そして、驚いたのが、開発プラットフォームとしての、Microsoft Azure の頑張りです。 文中にもあるように、Big Data と IoT のためのリアルタイム・デベロッパー・ツールの存在が大きいのでしょう。 なかなか面白そうな展開です! こんな感じのレポートが、たくさん出てくると良いですね。 _AC Stamp
Industry 4.0 の調査: この製造業のイノベーションと、IoT との関係を説明しよう
NTT Docomo が IoT で動き出す:ここでも Gemalto を採用するようだ!
China Mobile の IoT 戦略は、パワフルな内需に支えられていくのか?
Google セルフ・ドライブ・カーの、もらい事故レポート: 追突されて4人が イテテ!
IoT デバイス数の予測:強気の Cisco から 控えめな Gartner までをチャートで!

アメリカの若者たちは依然として SMS を好んでいる:それを示す1枚のチャート!

Posted in .Chronicle, Mobile, Research, Social, Telecom by on August 13, 2015
All those messaging apps are OK, but teens in the US still heavily prefer traditional texting
Matt Rosoff – Aug. 7, 2015
_ Business Insider
Messaging apps are everywhere: Facebook has Messenger and WhatsApp, Snapchat is ubiquitous among teens, and special-purpose apps like Kik, Yik Yak, and Whisper are all having their time in the sun as well.
いつでも、どこでも、メッセージング・アプリという時代である。Facebook の Messenger および WhatsApp や、Snapchat などが、十代の若者たちの間ではユビキタスになっている。さらに言えば、Kik や Yik、Yak、Whisper などが、それぞれのユーザーの目的に応じたアプリとして、上手く機能している。
apps_imBut despite all these choices, US teens still prefer the good old text message. According to Pew Research statistics compiled by Statista, more than half of teens text their friends every single day —
しかし、このような豊富な選択肢が提供されているにもかかわらず、US のティーン・エイジャーたちは、依然として古き良き Text Messaging を好んでいるようだ。Statista がチャートにした、Pew Research の統計によると、彼らの半分以上が(55%)、毎日のように友人たちとテキスト・メッセージを交換している。
that’s more than twice as many who send instant messages to friends every day (27%) using platforms like Gchat, and who see their friends in person every day (25%). Only 14% use messaging apps every day.
この比率だが、たとえば Gchat(Google Chat)などのプラットフォームを用いて、毎日のように友人と Instant Messaging を交換する人々の(27%)、2倍以上のシェアとなっている。さらに言えば、毎日のように In Person(直接)で友人と対面する人々は、25% という比率になっている。そして、Messaging Apps だけを、毎日のように用いる人は 14% に過ぎない。
Text Messaging Chart
Texting is still the only universal way to get in touch with all your friends (at least if they have a cell phone with text capabilities, and who doesn’t?). Most messaging apps work only with friends who happen to be on the same platform.
つまり、すべての友人と連絡を取るためには、依然として Text Messaging だけが共通の方式なのだ(テキスト機能を備えた携帯電話を持っているなら、相手を選ばないことになる)。言い換えるなら、大半の Messaging Apps は、たまたま同じプラットフォーム使っている、友人同士でなければ使えないということだ。
research_55短めのコンテントですが、読み方が、ちょっと難しいです。 まず、前提となっているのが、アメリカの十代の若者だという点に注意すべきです。 つまり、ビジネス・ユースという視点が、まったく含まれていない統計ということです。 そして、チャートのトップにある In Person の意味ですが、学校などで直接に話すケースのことであり、また、その頻度が毎日/時々/稀に分類されていると読むべきなのでしょう。それに対して、Text Messaging(ショート・メッセージ)と、Instant Messaging(チャット?)と、Messaging Apps などの使われ方が、同じ基準で分析されています。アメリカの十代の若者に、どれくらいの比率でスマホが浸透しているのでしょうか? その辺りが分かると、もっと興味深い状況が見えてくるのかもしれませんね。 _AC Stamp
Apple Pay は スランプなのか? リテール連合の反撃により、シェアを減らしている?
電子書籍に費やす対価を調べてみたら 日本が1位だった! それを示す1枚のチャート
iPad の支配が消え去った タブレット市場:2011年からの変遷を1枚のチャートで!
Facebook の モバイル広告: すべての収益の 75% を埋めつくす成長を達成!
iPhone と Android のユーザーでは、こんなにもデバイスへの愛が異る!
%d bloggers like this: